支援活動
アドベンチャーが取り組む国内外の支援活動
アドベンチャーが取り組む支援活動は多岐にわたり、医療、教育、職業支援を推進しています。
スカイチケット無償広告支援団体
・ミャンマーファミリー・クリニックと菜園の会（MFCG）
スーチー氏の御母上の生誕地、ミャウンミャウという人口29万のデルタ地域で、「ミャンマーの無医村に、医療・菜園を通じ保健衛生・栄養などを学ぶ機会を提供し、彼ら自身が生活環境の課題を解決し、命を育む未来を描ける社会の実現をサポートする」ことを目標に活動。
活動内容：「巡回診療（移動クリニック）」「保健衛生指導」「家庭菜園支援」
・認定NPO法人国境なき子どもたち（KnK）」
国際協力NGOとして、ストリートチルドレン、人身売買の被害に遭った子ども、大規模自然災害や紛争の影響を受けた青少年など、特に他の援助機関による支援の枠から外れがちな子どもたちを重点的にサポート。「共に成長するために」という理念を継承しつつ、世界の子どもたちに教育と友情を届けられるよう活動。
理念：日本と世界の子どもたちが「共に成長する」
リサイクル促進、Co2削減
社内では1日2本までのフリードリンク制という福利厚生のもと、ペットボトルのキャップを集め、ラベルを外すことにより、リサイクルの促進、Co2の削減に役立つことを目指す。
学生団体の活動支援
社会貢献に関心を持つ学生の活動を支援するべく、 弊社が掲げる「社会貢献とビジネスを両立する」というミッションと親和性のある学生団体に対し、 活動の拠点として弊社の会議室の提供や備品の貸し出しを行っております。
現在の取り組み
SDGsの取り組みや観光産業を活性化する現在の取り組み
SDGsに対して現在行っている取り組み。スポーツ振興や観光産業活性化を推進し、できることから世界へ貢献。
働きがいのある職場に
・中途採用の比率が高いため、それぞれが様々な経験を積んで得た知識を出し合ってより良い事業展開をしていくことを目指す。インターネット企業で働く中で、今後のキャリアに役立つGoogleAnalyticsのオンラインセミナーを実施。
・技術的・職業的スキルを身に着けることにより、起業を目指す人材または様々な分野で活躍できる人材を育成していく。
・社内でリーダー職をしている女性社員の割合は40％。この割合はマネージャー職を新設した時から変わらない比率である。
・年齢、性別、国籍、関係なく、様々な人が働ける環境。職場ではバリアフリーに対応しているため、障害の有無にも対応可能。
ワークライフバランスの実現
・それぞれの事情に合わせ個別対応が可能な働き方。一例：小さいお子さんを養育している社員で申請した方は時差出勤可能
・従業員各自のワークライフバランスを実現することにより、従業員満足度やモチベーションアップに繋がり、優秀な人材の確保や、生産性の向上、そして企業価値の向上を目指す。
ペーパーレスを推進
全サービスがオンライン完結のためペーパーレス。会議や打ち合わせはパソコンを持参し、社内で紙の消費を低減。オンライン化することで情報集約を図る。
地域・国際交流の促進
国内・インバウンドの旅行事業を推進し、地域復興・国際交流を促進。お客様と関係施設、交通機関を結びつけることで観光産業の活性化へつながる。
環境問題に向き合う体制づくり
SDGsに関するワークショップや勉強会を実施することにより、全社員が環境問題にしっかりと向き合う体制を作る。
・スタディーツアーの実施
2023年6月の社員旅行（フィリピン・セブ島）にて、研修として現地NPO法人を訪問し、現地の社会問題やそこでの取り組み、子どもたちとの交流を行うスタディーツアーを実施。
協力：NPO法人 セブンスピリット
グローバル展開
多言語対応のため海外の方にもご購入いただけるサイトを運用。現在は国内での事業展開とともに、海外には子会社を設立し、グローバルに展開。
今後の取り組み
SDGsを推進していく中で今後の取り組み
今後世界に対して行動し、貢献できること。ユーザーにとって利便性が高いサイトを構築していく。
オプショナルツアーメニューの追加
旅をするためには健康である必要があり、健康維持のために旅をする。今後、旅と健康をつなぎ合わせるオプショナルツアーを展開。
旅行サービスのDX化
既存のシステムを改良して、旅行サービスのDX化を促進する。スカイチケットのプラットフォーム上で全ての旅行予約を完結させることが可能な、ユーザーにとって利便性が高いサービスの提供を目指す。
クロスセルで利便化と地域活性化を
様々な人が利用できるように公共交通手段を幅広くに提供。将来的にはMaaS普及に貢献ができるよう、交通手段の検索、予約、決済を一括でできるよう目指す。 今後アクティビティや観光施設、レストランの取り扱いを始めることにより交通手段とのクロスセルが可能。ユーザーにとっても利便性が高く、地域活性化にも貢献。
